弱視は、療養費の支給があります。
治療用の眼鏡を処方したのち、弱視指示書を健康保険の組合窓口等に書類を提出していただいています。
開院以来、たくさんの弱視のこどもたちの診療に携わることができています。
弱視は、改善してくることがとても多いです。
「弱視が治った」場合、弱視指示書の対象外となってしまいます。
それでも、残っている屈折異常に対して継続して眼鏡をかける必要性の有無も判断します。
弱視の定義等を含めて、方針を記載しました。
弱視指示書発行に関しての方針
弱視指示書とは
弱視指示書（正式名称：弱視等治療用眼鏡等作成指示書）は、弱視の治療に必要な眼鏡やコンタクトレンズの作成を指示するための医療文書です。この文書は、患者さんが適切な視覚補助具を入手し、必要な場合は補助金を受けるための重要な役割を果たします。
弱視の定義と診断
弱視とは
弱視は、視覚系の発達期に何らかの要因で視機能の発達が妨げられ、完全な矯正を行っても視力が十分に出ない状態を指します。一般的に、完全矯正視力が1.0未満の場合を弱視と定義しています。
弱視の主な原因
- 斜視弱視：両眼視機能の異常により生じる
- 不同視弱視：左右の目の屈折状態に大きな差がある場合に生じる
- 形態覚遮断弱視：先天白内障など、目に何らかの障害がある場合に生じる
診断方法
弱視の診断は、視力検査、屈折検査、両眼視機能検査などを総合的に行い、眼科専門医が判断します。
弱視指示書の発行基準
発行対象
- 弱視と診断された患者さん
- 弱視治療中の患者さん
- 有意の屈折異常があり、弱視のリスクが高い患者さん（予防的処置として）
発行のタイミング
- 初診時の弱視診断後
- 定期検査で弱視の進行や改善が確認された際
- 治療方針の変更が必要な場合
発行の中止基準
- 完全矯正視力が1.0以上に改善し、安定している場合
- 年齢や治療経過から、これ以上の改善が見込めないと判断された場合
再給付の基準
- 5歳未満：前回の給付から1年以上後
- 5歳以上 9歳未満：前回の給付から2年以上後
弱視治療の目標と方法
治療目標
弱視治療の主な目標は、完全矯正視力を1.0以上に改善し、両眼視機能を正常化することです。
主な治療方法
- 眼鏡やコンタクトレンズによる屈折矯正
- 健眼遮蔽法（アイパッチ療法）
- 視能訓練
- 必要に応じた手術療法（斜視手術など）
治療期間
弱視の治療は長期にわたることが多く、場合によっては数年以上続くことがあります。定期的な検査と治療方針の見直しが重要です。
弱視指示書の記載内容
基本情報
- 患者氏名、生年月日、住所
- 診断名（弱視の種類）
- 発行医療機関名、担当医師名
視力および屈折状態
- 裸眼視力（右眼/左眼）
- 矯正視力（右眼/左眼）
- 屈折値（球面度数、円柱度数、軸）
処方内容
- 眼鏡またはコンタクトレンズの詳細な処方
- 特殊レンズの指示（必要な場合）
- 装用指示（終日装用、部分装用など）
その他の指示事項
- 健眼遮蔽法の実施方法と時間
- 視能訓練の内容と頻度
- 次回の検査予定
弱視治療後の対応
治療成功後の対応
- 定期的な経過観察の継続
- 再発リスクの説明と予防策の指導
補助金制度の変更
- 弱視が改善した場合、補助金の対象外となる可能性があります
- 自治体によって基準が異なる場合があるため、個別に確認が必要です
継続的な経過観察
- 視機能の維持のための指導
- 学校や自宅での配慮事項の説明
弱視指示書発行に関する注意点
医療機関の責任
- 適切な診断と治療方針の決定
- 正確な情報の記載と説明
患者・保護者の責任
- 指示書の内容を理解し、治療に協力すること
- 定期的な受診と経過説明
倫理的配慮
- 不必要な指示書の発行を避け、真に必要な患者に適切に提供すること
- 患者の年齢や状況に応じた、きめ細やかな対応を心がけること
よくある質問（FAQ）
Q1: 弱視は完全に治りますか？
A1: 早期発見・早期治療で大幅な改善が期待できますが、個人差があります。
Q2: 弱視指示書の有効期限はありますか？
A2: 通常、次回の検査日までが有効期限となりますが、具体的な期限は医療機関によって異なる場合があります。
Q3: 弱視が改善しても、眼鏡は必要ですか？
A3: 視力維持のために、改善後も眼鏡の使用が必要な場合があります。医師の指示に従ってください。
Q4: 大人になってからの弱視治療は効果がありますか？
A4: 視覚の可塑性は年齢とともに低下しますが、大人でも一定の効果が期待できる場合があります。個別の評価が必要です。
本情報は一般的な説明です。個々の症例に応じて対応が異なる場合がありますので、詳細は担当医にご相談ください。
弱視治療後の指示書発行に関する最新方針
弱視改善後の対応
弱視が改善し、7歳以上になり矯正視力が1.0に達した場合、通常は弱視指示書の対象外となります。しかし、以下の点に注意が必要です：
- 視力の発達が依然として不安定な場合があり、1.0未満に戻るリスクが医学的に認められています。
- このリスクを考慮し、以前は改善後も弱視指示書を発行することがありました。
（屈折異常を矯正する目的）
補助金に関する重要事項
- 弱視指示書の発行後、補助金の適用は公的機関の判断によります。
- 医療機関はこの判断をコントロールすることはできません。
- 補助金が適用された場合、眼鏡代は補助の対象となります。
- 適用されなかった場合、眼鏡代は全額自己負担となります。
新しい方針
患者さんとのコミュニケーションの困難さや誤解を避けるため、当院では以下の方針としました：
- 弱視が改善し、7歳以上になり矯正視力が1.0に達したと判断された場合、原則として弱視指示書は発行しません。
- この判断は、患者さんの年齢、治療経過、視力の安定性などを総合的に考慮して行います。
- 弱視指示書が発行されない場合、眼鏡やコンタクトレンズの費用は全額自己負担となります。
患者さんへのお願い
- 定期的な視力検査を継続し、視力の変化を注意深く観察してください。
- 視力低下や他の症状が現れた場合は、速やかに受診してください。
- 弱視治療後も、医師の指示に従い、適切な視力管理を行ってください。
ご理解とご協力のお願い
この新しい方針は、患者さんに最適な治療と明確な情報提供を行うために採用されました。ご不明な点やご懸念がある場合は、遠慮なく医師やスタッフにお尋ねください。皆様のご理解とご協力をお願いいたします。
